新しいシリーズ「知っておきたい！女性の健康と仕事とお金の話 ～更年期調査から見えてくる、これからの生き方～」がスタートします！
藤東クリニックインサイトでは、女性の健康に関する様々な情報をデータに基づいて分かりやすく解説しています。
今回は、新シリーズ「知っておきたい！女性の健康と仕事とお金の話 ～更年期調査から見えてくる、これからの生き方～」の第1回として、YouTubeチャンネルで公開された動画「【働く女性必見】更年期の壁？仕事への影響を徹底解剖！データで見る深刻な現状」の内容を記事としてご紹介します。
この動画では、多くの働く女性が抱える更年期の悩みが、仕事にどのような影響を与えているのか、具体的なデータをもとに解説しています。 まだ先のことと思っている方も、決して他人事ではありません。 ぜひご自身の状況と照らし合わせながら、現状を理解する第一歩としてお読みください。
更年期が仕事に与えるリアルな影響とは？
更年期は、働く女性にとって決して無視できない問題です。 仕事のパフォーマンス低下、キャリアへの不安、そして経済的な損失といったキーワードが、その影響の深刻さを物語っています。
今回、特に注目するのは、NHKとJILPT（労働政策研究・研修機構）、一般社団法人女性の健康とメノポーズ協会、NPO法人POSSEが共同で行った大規模な調査『更年期と仕事に関する調査2021』です。 この調査は、働く世代の更年期の実態を知る上で非常に重要なデータを提供してくれています。
対象となったのは、40歳から59歳の働いている男女で、調査は2021年7月に行われました。 公的な機関による調査ということもあり、データの信頼性は高いと言えるでしょう。
【データで見る実態】更年期症状の経験率
まず、更年期症状を経験された方の割合を見ていきましょう。
【更年期症状の経験率(%)】
- 女性: 特に45歳から54歳にかけて経験率が大きく上昇しています。
- 50歳から54歳の女性では、なんと 52.3% の方が更年期特有の症状を経験されています。
- 40歳から44歳の女性では 14.6%、45歳から49歳では 34.9% の方が経験されています。年代によって大きな差が出ることがわかります。
- 男性: 女性に比べると経験率は低いものの、50代では 9.9% の方が症状を経験されています。
このデータから、更年期症状は決して他人事ではなく、特に40代後半から50代前半の女性にとっては非常に身近な問題であることがわかります。
更年期症状が現在の就業状況に与える影響
次に、更年期の症状が現在のお仕事の状況にどのような影響を与えているのかを見ていきましょう。
【現在の就業状況への影響】
更年期症状を経験しやすい40代、50代は、男女ともに有業率が高い働き盛りの世代です。しかし、現在更年期の症状を経験している女性に注目すると、全体と比較して有業率、そして正社員比率が低い傾向が見られます。
- 現在症状を経験中の女性の有業率は 70.6%、正社員比率は 39.9% です。
一方、男性で現在症状を経験中の方は、むしろ管理職比率が全体よりも高い傾向が見られます（31.4%から42.6%。年代によって差あり）。
このデータは、更年期の症状が、特に女性のキャリアに少なからず影響を与えている可能性を示唆しています。
更年期症状前後の就業状態の変化
さらに、更年期の症状が出始めた時期と現在の就業状態を比較したデータを見てみましょう。
【更年期症状前後の就業状態の変化】
特に注目すべきは、50代の女性のデータです。
- なんと、50代女性の 2割強 (22.6%) の方が、更年期の症状をきっかけに雇用形態が悪化する、いわゆる「雇用劣化」を経験されています。
雇用劣化の内訳を見ると、「降格」「非正規化」「無業化」が含まれており、特に 無業化（仕事を辞めざるを得なかった） の割合が多く、17.9% に上ります。
男性でも、約1割 (9.9%) の方が雇用劣化を経験されています。 これは、単に仕事上の変化というだけでなく、収入減にも繋がり、経済的な不安に直結する深刻な問題です。
労働時間と収入の変化
更年期の症状が出ていた時期の労働時間と収入の変化についても見ていきましょう。
【労働時間と収入の変化】
男女ともに、非正社員の方で労働時間が減ったと感じる割合が高いことがわかります。
- 非正社員の方で、労働時間が3割以上減少したと回答した女性は 7.3%、男性は 12.4% です。
収入の変化についても同様の傾向が見られます。
- 収入が3割以上減少したと感じている非正社員の女性は 10.3%、男性は 17.9% です。
もちろん、正社員の方でも、少なからず労働時間や収入の減少を感じている方がいることも、このデータから見て取れます。
雇用劣化の原因としての認識
最後に、ご自身で更年期の症状が原因で雇用劣化が起きたと感じている方の割合を見てみましょう。
【雇用劣化の原因としての認識】
興味深いことに、男性の方が女性よりもそのように認識している割合が高いという結果が出ています。
- 男性は 20.5%、女性は 15.3% です。
また、雇用劣化の種類別に見ると、男性は「降格・昇進辞退」、女性は「仕事を辞めた」と回答した割合が多い傾向にあります。 これは、更年期の症状が、目に見える雇用形態の変化だけでなく、ご自身のキャリアに対する自信喪失など、内面的な部分にも繋がっている可能性を示唆しているのかもしれません。
まとめ：データから見えてきた更年期のリアル
今回のデータから、更年期は決して個人的な問題ではなく、働く女性のキャリアや、ひいては経済状況に、想像以上に大きな影響を与える可能性があることが、具体的な数字で明らかになりました。
改めて、今回の内容を振り返ってみましょう。
- 45歳から54歳の女性の半数以上が更年期症状を経験しているという事実。
- 現在、更年期症状を経験中の女性は有業率・正社員比率が低い傾向にあること。
- 50代女性の2割強が更年期症状で雇用劣化を経験しており、特に仕事を辞めざるを得なかった方が多いこと。
- 症状が出ている時期、非正社員で労働時間や収入減を感じる割合が高いこと。しかし、正社員でも影響を受けている方がいること。
- 更年期症状が原因で雇用劣化が起きたと認識している人は男性の方が割合が高いという興味深い結果。
今回のデータは、現状を知るための第一歩です。
藤東クリニックでは、産科・婦人科の診療だけでなく、更年期に関する様々なお悩みについても、専門的な知識と経験を持った医師が、親身になってご相談に応じています。
もし、今回のお話を聞いて、ご自身の更年期について不安を感じた方や、誰に相談すれば良いか悩んでいる方は、どうぞお気軽にご相談ください。