がんになっても、障害があっても働ける ― 治療と仕事、就職支援の最前線

目次

がんになっても、障害があっても働ける|治療と仕事の両立、病院とハローワークの就職支援、障害者雇用と合理的配慮を医師が解説

「乳がんと診断されて、『迷惑をかけるから』と、治療が始まる前に会社を辞めてしまった」
「ホルモン療法を続けながら、また働きたい。でも、どこに相談すればいいのかわからない」
「娘に発達障害がある。障害者手帳は持っていない。一般の枠で就職したけれど、続かなかった」

病気や障害と仕事のあいだで迷ったとき、こうした悩みを抱える方は少なくありません。

けれど、病気や障害があっても、働く道はあります。辞めると決める前に相談できる場所があり、辞めた後に、病院とハローワークがつながって仕事探しを支える仕組みもあります。障害のある人には、障害者手帳がなくても受けられることがある「合理的配慮」という仕組みがあります。

この記事では、国の公式レポート「令和7年版 厚生労働白書」と「令和8年版 厚生労働白書」(2026年9月公表)、国立がん研究センター・厚生労働省などの公表資料をもとに、がんなど長い治療が必要な病気や障害がある人の働き方の支援を、医師の視点から整理します。

この記事でわかること

  • がんで通院しながら働く人の数と、診断されて辞めた人の多くが治療の前に辞めていたこと
  • 辞めると決める前の相談先(がん相談支援センター・主治医)と、2026年4月から会社の努力義務になった治療と仕事の両立支援
  • 辞めた後も使える、病院とハローワークがつながる就職支援と、広島県内の窓口
  • 障害のある人の雇用の今(令和8年版の白書の数字)と、2026年7月からの法定雇用率2.7%
  • 合理的配慮は障害者手帳がなくても対象になりうること、一方で障害者雇用の枠は原則として手帳を持つ人であること
  • 見えにくい障害や難病を職場に伝えるかどうかと、使える支え手・道具
  • 医師から:乳がんと治療による体の変化、主治医への伝え方、乳がん検診

https://youtu.be/g2tgI2swW3U

がんと仕事——通院しながら働く人は49.9万人(2022年)

白書が書いていること

令和7年版 厚生労働白書は、医療技術の進歩などにより、がん患者の5年後の生存率が60%を超える状況などの中で、がん、肝炎、糖尿病などの病気で、長い治療を受けながら、生きがいや生活の安定のために就職を希望する人への就職支援を進めることが、社会的な課題になっている、と書いています(白書 p.210)。60%を超えるのは、がん全体の数字です。

国立がん研究センターの「最新がん統計」(2026年7月14日更新)では、2018年にがんと診断された人の5年相対生存率は、男女計で64.8%です。

国の調査では、がんで通院しながら働く人は49.9万人(2022年)

厚生労働省の資料(国民生活基礎調査〈2022年〉の特別集計)によると、がんの治療のため、仕事を持ちながら通院している人は49.9万人(2022年)です。入院中の人は含まず、自営業の人や、育児休業・介護休業で一時的に仕事を休んでいる人、70歳以上の人も含む数です。

診断されて辞めた人の58.3%は、治療が始まる前に辞めていた

国立がん研究センターの「令和5年度 患者体験調査」(2025年7月公表。2021年にがんと診断された18歳以上の人が対象)では、次の結果が出ています。

  • がんと診断されたとき、収入のある仕事をしていた人のうち、19.4%が退職・廃業した
  • 退職・廃業した人のうち、58.3%は、治療が始まる前に辞めていた

2つの数字は、分母が違います(上は「診断されたときに働いていた人」、下は「退職・廃業した人」)。がん患者全体の割合として読まないでください。そのうえで、辞めた人の半分以上は、治療が始まる前に辞めていました。辞めると決める前に、主治医や、下で紹介するがん相談支援センターに、まず相談してみてください。すでに辞めた方にも、下の「辞めた後も」で紹介する就職支援があります。

薬物療法(抗がん剤など)は、近年は外来(通院)で受けることが多く、放射線治療も通院が一般的です(国立がん研究センター がん情報サービス)。手術や体調によって入院が必要なこともあるので、入院か通院かは担当の医師に確かめてください。

辞めると決める前に——相談先と、治療と仕事の両立支援

病院の「がん相談支援センター」

全国のがん診療連携拠点病院などには、「がん相談支援センター」があります。患者さんやご家族だけでなく、その病院にかかっていない方も、無料・匿名で相談できます(主に面談と電話)。治療のことだけでなく、仕事やお金のことも相談できます。

広島県内には13か所あります(国の指定12・県の指定1、令和8年4月現在)。一覧は広島県の「広島がんネット」に載っています。広島県では、がん相談支援センターの中に、広島産業保健総合支援センターと連携した治療と仕事の両立支援の窓口もあります。

2026年4月から、会社には両立支援の「努力義務」があります

改正された労働施策総合推進法により、2026年4月1日から、治療を受ける働く人の相談に応じる体制を整えるなど、治療と仕事の両立を支えることが、会社の努力義務になりました(罰則のある義務ではありません。会社の規模を問いません)。具体的な進め方は、国の「治療と就業の両立支援指針」(2026年2月告示)に書かれています。

支援は、本人が会社に申し出ることから始まるのが基本です。本人が会社と仕事の内容などの勤務情報を確かめ、主治医はそれをもとに、必要と判断した場合に、会社に出す意見書を書くことができます。会社は、その意見書などをもとに、どんな配慮ができるかを考えます。意見書には文書料などの費用がかかることがあります。

両立支援の相談は、広島産業保健総合支援センター(無料)でも受けています。

動画では触れていませんが、傷病手当金も確かめておきましょう

会社員などの健康保険には、仕事以外の病気やけがで働けないときの「傷病手当金」があります。同じ病気・けがについて、支給開始日から通算1年6か月まで受け取れます(2022年1月から)。休職できる期間とは別の決まりです。退職した後も受け取れるかには条件があるので、辞める前に、加入している健康保険に確かめてください。国民健康保険では、市町村や国民健康保険組合が条例や規約で定めた場合に行う給付で、ない場合もあります(国民健康保険法)。

辞めた後も——病院とハローワークがつながる就職支援

長期療養者就職支援事業(図表2-2-5)

白書によると、ハローワークに専門の相談員を置き、がん診療連携拠点病院などと連携して、長い治療のために仕事を辞めざるを得なかった人などの就職を支える事業が、2016年度から全国で行われています(白書 p.210)。白書の図表2-2-5(p.211)は、その仕組みを示しています。

  • ハローワークの就職支援ナビゲーター(専門相談員)が、がん診療連携拠点病院などに出張して相談する
  • 院内のがん相談支援センターと治療の状況などを共有しながら、体調や通院に合う求人を探す
  • 就職した後の職場定着まで支える
  • 対象は、がんのほか、肝炎や糖尿病など、長い療養が必要な人

令和6年度は、この事業で5,358人が就職しました(ナビゲーターは全国134名。白書 図表2-2-5)。5,358人には、がん以外の長期療養者も含みます。厚生労働省によると、令和7年度は約5,500人(概数。がん以外の長期療養者を含みます)が就職しています。

厚生労働省の事業のページには、今、働いていて、仕事を続けるか迷っている人も、相談して助言・支援を希望すれば対象と書かれています。働きながら、辞めると決める前に相談することもできます。

広島県内の出張相談(2026年10月1日時点)

ハローワーク 出張先の病院 日程
ハローワーク広島東 広島大学病院 毎月第2木曜 10:00〜15:00
広島市立広島市民病院 毎月第1木曜 10:00〜15:00
ハローワーク福山 福山市民病院 毎月第2木曜 10:00〜15:00
国立病院機構 福山医療センター 毎月第3木曜 10:00〜15:00

出典:厚生労働省「長期療養者就職支援事業 実施安定所一覧」(令和8年10月1日時点)。日程は変わることがあります。予約先は下の「相談窓口・情報」にまとめています。

病院での出張相談は、原則として、その病院に通う人が対象です。通っていない人は、ハローワークの窓口(長期療養者の相談窓口)で直接相談できます。がん相談支援センター(その病院にかかっていない方も使える)とは、対象が違うので注意してください。

辞める前と辞めた後の相談先を、図にまとめます。

flowchart TD
    A["🩺 がんなど長い治療が必要な病気と診断された"]
    A --> B{"今、働いている?"}
    B -->|"はい"| C["⏸ 辞めると決める前に相談
主治医・病院のがん相談支援センター
(その病院にかかっていない人も・無料・匿名)"] C --> D["🏢 会社の両立支援(2026年4月〜・努力義務)
本人の申し出から始まる
主治医が必要と判断すれば意見書"] C --> E["🤝 ハローワークの長期療養者の窓口
働きながら続けるか迷う人も対象"] B -->|"いいえ・辞めた"| F["🔎 ハローワークの長期療養者の窓口
就職支援ナビゲーター(全国134名)"] F --> G["🏥 病院への出張相談
原則その病院に通う人
がん相談支援センターと治療の状況を共有"] F --> H["📍 通っていない人は
ハローワークの窓口で相談"] G --> I["✅ 体調や通院に合う求人探しから
就職後の定着まで"] H --> I classDef start fill:#fde2e4,stroke:#e0356e,color:#7a1030 classDef ask fill:#fff7cc,stroke:#d4a017,color:#7a5c00 classDef before fill:#e0f2fe,stroke:#0284c7,color:#075985 classDef after fill:#dcfce7,stroke:#16a34a,color:#14532d classDef goal fill:#f1f5f9,stroke:#64748b,color:#334155 class A start class B ask class C,D,E before class F,G,H after class I goal

出典:令和7年版 厚生労働白書 p.210〜211(図表2-2-5)、厚生労働省(長期療養者就職支援事業・実施安定所一覧・治療と就業の両立支援指針)、国立がん研究センター がん情報サービスをもとに作成。

障害のある人の雇用の今

令和8年版の白書によると、企業で働く障害者は70.5万人(算定の数)

令和8年版の白書によると、2025年6月1日現在、民間企業で働く障害者(雇用障害者数)は70.5万人で、22年連続で過去最高を更新しました(前年比4.0%増。白書 p.202、図表2-2-1〈p.203〉)。

ただし、この70.5万人は「算定の数」です。重度の身体障害・知的障害のある人は1人を2人と数え、短時間で働く人は、障害の種類や働く時間によって1人または0.5人と数えるなどしています(たとえば、精神障害のある人の週20〜30時間の勤務は、当分の間1人と数えます)。実際に働いている人の数(実数)は60.1万人(前年比4.7%増)です。対象は、常用労働者40人以上の民間企業です。

障害の種類別では、精神障害のある人が16.9万人(算定の数)で、前年比11.8%増と、伸びがいちばん大きくなりました。伸びの理由は、白書には書かれていません。

なお、実雇用率は2.41%、法定雇用率を満たす企業の割合は46.0%で、どちらも前年と同じでした(2025年6月1日。法定雇用率が2.5%だった時期の集計です)。

法定雇用率は、2026年7月から2.7%になりました

会社には、従業員の一定の割合で障害のある人を雇う義務があります。この法定雇用率は、2026年7月1日から2.7%になりました(障害者雇用促進法施行令。令和8年版の白書の時点では「予定」と書かれていましたが、すでに施行されています)。

障害のある人を雇う義務があるのは、従業員37.5人以上の会社です。この人数は正社員の数ではなく、週20〜30時間のパートの人を0.5人と数えるなどした、法人全体の常時雇用の労働者数です(37.5人×2.7%で、およそ1人になります)。

合理的配慮——障害者手帳がなくても対象になりうる

障害者雇用促進法は、働く場で、障害を理由とした差別を禁止し、過重な負担にならない限り、障害のある人が働くうえでの支障を取り除く「合理的配慮」を提供することを、会社に義務づけています(白書 p.207)。この義務は2016年4月から始まっています(2013年に改正された障害者雇用促進法による)。この義務には、会社の大きさは関係ありません。37.5人未満の会社も同じです。

対象になる「障害者」は、身体・知的・精神(発達障害を含む)などの障害のために、長いあいだ仕事に大きな制限がある人で、障害者手帳の有無は問いません(厚生労働省「差別禁止・合理的配慮に関するQ&A」)。

  • 採用のとき:本人の申し出から始まります
  • 採用後:会社が障害を知っていれば、会社から職場での困りごとを確かめます(本人から申し出ることもできます)
  • 過重な負担になるときは、本人と話し合い、過重にならない範囲で別の方法を考えます

国の「合理的配慮指針」には、発達障害のある人が働き始めてからの配慮の例として、次のようなものが挙がっています。

  • 業務の指示やスケジュールを明確にし、指示を一つずつ出す
  • 作業の手順について、図などを使ったマニュアルを作る
  • 出勤・退勤の時刻、休暇、休憩について、通院や体調に配慮する

これは指針の一般的な例です。どんな配慮にするかは、本人と会社で話し合って決めます。

ただし、障害者雇用の枠は原則として手帳を持つ人

一方で、法定雇用率に数えられる「障害者雇用の枠」の対象は、原則として障害者手帳を持つ人です(身体障害者手帳・療育手帳・精神障害者保健福祉手帳)。

合理的配慮 障害者雇用の枠(法定雇用率)
障害者手帳 なくても対象になりうる 原則として手帳を持つ人
会社の規模 規模を問わない 従業員37.5人以上の会社に雇う義務

手帳を取るかどうかは、本人が、主治医と相談して決めてかまいません。

障害のある人の相談先

  • ハローワークの障害のある人の専門の窓口
  • 障害者就業・生活支援センター:仕事と生活の両方を支えます。全国340か所(2026年4月1日現在・令和8年版 白書 p.206)。広島県内は8か所(みどりの町〈尾道市〉・東部地域〈府中市〉・広島中央〈東広島市〉・広島〈広島市西区〉・広島東〈広島市東区〉・呉安芸地域〈呉市〉・広島西「もみじ」〈廿日市市〉・備北〈三次市〉。2026年10月5日現在の厚生労働省の一覧)
  • 広島障害者職業センター:障害の種類や障害者手帳の有無を問わず、無料・予約制で、職業評価や職業準備支援、職場に来て支えるジョブコーチの支援などを受けられます

見えにくい障害・難病——伝えるかどうかは、自分で決めていい

伝えるかどうか、どこまで伝えるかは本人が決めます

発達障害や精神障害、難病、がんの治療の副作用など、見た目ではわかりにくいことを、職場に伝えるかどうか、どこまで伝えるかは、本人が決めてよいことです。障害者雇用促進法や国の指針(合理的配慮指針など)には、障害の有無や内容を会社に伝える義務は書かれていません。

ただ、配慮を受けたいときは、伝えることが入口になります。採用後に会社から困りごとを確かめるのは、会社が障害を知っているときなので、会社が知らなければ確かめようがないからです。働く場で、障害を理由にした差別は、法律で禁止されています(障害者雇用促進法)。

がんの治療中の人が、障害者雇用促進法の「障害者」に当然に入るわけではありません。がんの人の両立支援は、上の「治療と仕事の両立支援」のとおり、本人の申し出から始まります。

ハローワークのサポーターと「就労パスポート」

  • 精神・発達障害者雇用サポーター:精神保健福祉士などの資格を持つ人が、ハローワークで、精神障害・発達障害のある人の就職を支えます。全国300人(2026年度・令和8年版 白書 p.206)
  • 難病患者就職サポーター:難病のある人の就職を、症状の特性を踏まえて支えます。全国51人(2026年度・令和8年版 白書 p.207)。広島県内の配置先はハローワーク広島東で、広島大学病院の中にある難病対策センターひろしまと連携しています(厚生労働省の配置先一覧〈令和7年4月1日現在〉・広島労働局)
  • 就労パスポート:働くうえでの自分の特徴やアピールポイント、希望する配慮などを、支援機関と一緒に整理して、会社にわかりやすく伝えるための道具です(2019年11月作成。白書 p.206)。どう使うかは本人が決めます

300人・51人は全国の数で、広島の人数ではありません。

職場の側にも、理解者を増やす講座があります

「精神・発達障害者しごとサポーター」は、企業で働く一般の人が、精神障害・発達障害の特性を理解し、職場での応援者になるための講座です。令和8年版の白書によると、2025年度は1,282回の講座で、34,242人が受けました(白書 p.206)。講座を受けた人の数で、相談員の数ではありません。

相談先の選び方を、図にまとめます。

flowchart TD
    A["💬 見えにくい障害・難病・病気があって
働くことに迷っている"] A --> B{"何に困っている?"} B -->|"障害がある・手帳はなくてもよい"| C["🧭 広島障害者職業センター
手帳の有無を問わない・無料・予約制
ジョブコーチの支援も"] B -->|"仕事と生活の両方"| D["🏠 障害者就業・生活支援センター
広島県内8か所"] B -->|"精神・発達障害で仕事を探す"| E["🤝 ハローワーク
精神・発達障害者雇用サポーター(全国300人)"] B -->|"難病で仕事を探す・続ける"| F["🏥 ハローワーク広島東
難病患者就職サポーター(全国51人)
難病対策センターひろしまと連携"] B -->|"がんなどの治療と仕事"| G["🩺 がん相談支援センター
ハローワークの長期療養者の窓口"] A --> H["📝 伝えるかどうかは本人が決める
就労パスポートで希望する配慮を整理"] A --> I["☎️ 気持ちのつらさが強いとき
いのちSOS(24時間365日・無料)
主治医・がん相談支援センター"] classDef start fill:#fde2e4,stroke:#e0356e,color:#7a1030 classDef ask fill:#fff7cc,stroke:#d4a017,color:#7a5c00 classDef place fill:#e0f2fe,stroke:#0284c7,color:#075985 classDef self fill:#dcfce7,stroke:#16a34a,color:#14532d classDef sos fill:#f1f5f9,stroke:#64748b,color:#334155 class A start class B ask class C,D,E,F,G place class H self class I sos

出典:令和7年版・令和8年版 厚生労働白書 p.206〜207、厚生労働省(障害者就業・生活支援センター一覧・難病患者就職サポーター配置安定所一覧・就労パスポート・まもろうよ こころ)、広島労働局、高齢・障害・求職者雇用支援機構をもとに作成。

医師からお伝えしたいこと

乳がんは、女性のがんで最も多いがんです

国立がん研究センターのがん情報サービス(全国がん登録・2023年データ)によると、乳がんは女性のがんで最も多く、女性が一生のうちに乳がんと診断される確率は11.8%(8人に1人)です。2023年に乳がんと診断された女性のうち、20〜64歳の働く世代がおよそ半分(50.3%)でした(全国がん登録の年齢別の数から当院で計算)。

治療による体の変化は、人と治療によって違います

  • 抗がん剤の副作用は、薬の種類にもよりますが、出やすい時期がある程度わかっています。細胞障害性の抗がん剤では、1〜2週目ごろに吐き気やだるさ、2週目ごろから脱毛などが出やすいとされます。免疫チェックポイント阻害薬などは、時期の予測が難しいとされています(がん情報サービス)
  • 乳がんのホルモン療法は、手術の後、5年〜10年続くことがあり、ほてり(ホットフラッシュ)や発汗など、更年期のような症状が出ることがあります(日本乳癌学会『患者さんのための乳がん診療ガイドライン2023年版』、がん情報サービス)。乳がんの方の症状に、ホルモン補充療法は使いません。症状がつらいときは、主治医に相談してください
  • だるさ、手足のしびれ、ほてりなどは、見た目ではわかりにくく、周りに理解されにくい症状です。長く続くこともあります

症状の出方や続き方は、人や治療によって違います。

主治医に、仕事のことを伝えてください

体調の記録(日付・症状・強さ・仕事への影響など)をつけて、主治医に伝えてください。仕事の内容や通院の都合を伝えておくと、治療の予定を相談しやすくなります。主治医が必要と判断すれば、会社に出す意見書を書くこともできます。

乳がん検診は、40歳から2年に1回

国の指針では、市町村の乳がん検診は、40歳以上の女性を対象に、原則2年に1回、マンモグラフィで行います(視診・触診は勧められていません)。前の年度に受けそびれた人も次の年度に受けられるよう、市町村が検診の機会を設けることになっています。前回から間があいている方は、早めに受けてください。子宮頸がん検診は20歳以上が対象です(検診の間隔は、検査の方法によって違います)。

検診は、症状のない人のためのものです。しこりや出血など気になる症状があるときは、検診を待たずに受診してください。

気持ちのつらさが強いときは

がんの診断や治療、仕事のことで、気持ちのつらさが強いときは、一人で抱え込まないでください。主治医や、がん相談支援センターに相談できます。「死にたい」「消えたい」と思うほどつらいときは、24時間365日つながる電話相談「いのちSOS」(0120-061-338・無料)があります。

相談窓口・情報

窓口 内容
ハローワーク広島東 長期療養者職業相談窓口 082-261-0176(事前予約制)。がん・肝炎・糖尿病など長い治療が必要な病気の方。働きながら、仕事を続けるか迷っている方も対象。広島大学病院・広島市民病院への出張相談あり(病院での相談の予約は、この窓口か各病院のがん相談支援センターへ)
ハローワーク福山 084-923-8609(内線46)。長い治療が必要な病気の方の就職支援。福山市民病院・福山医療センターへの出張相談の予約は、福山市民病院 がん相談支援センター 084-941-5151(内線3147)、福山医療センター 084-922-0001 へ(「長期療養者出張相談について」とお伝えください)
ハローワーク広島東 難病患者就職相談窓口 事前予約制。電話番号は広島労働局のホームページでご確認ください。難病の相談は、難病対策センターひろしまでも受けられます
がん相談支援センター 広島県内13か所。患者さん・ご家族、その病院にかかっていない方も、無料・匿名で相談できます。一覧は広島県「広島がんネット」
がん情報サービスサポートセンター 0570-02-3410(平日10:00〜15:00。相談は無料ですが、通話料がかかります)
広島産業保健総合支援センター 082-224-1361(治療と仕事の両立支援の相談・無料)
障害者就業・生活支援センター 広島県内8か所。一覧は厚生労働省のホームページ
広島障害者職業センター 082-502-4795(平日8:45〜17:00・予約制。障害者手帳の有無を問わず利用できます)
難病対策センターひろしま 082-257-5072(難病相談室 082-252-3777。平日10:00〜12:00・13:00〜16:00)
いのちSOS 0120-061-338(「死にたい」「消えたい」ときの電話相談。24時間365日・無料)
よりそいホットライン 0120-279-338(24時間・無料。050で始まるIP電話からは 050-3655-0279)
藤東クリニック 体のこと・検診のご相談

※電話番号・受付時間・出張相談の日程は2026年10月に確かめたものです。変わることがあるので、各窓口のホームページでもご確認ください。

よくある質問(FAQ)

Q1. がんと診断されました。迷惑をかけるので、仕事は辞めたほうがいいですか?

辞めると決める前に、相談してください。国立がん研究センターの調査では、がんと診断されて退職・廃業した人のうち58.3%は、治療が始まる前に辞めていました。主治医や、病院のがん相談支援センター(その病院にかかっていない方も、無料・匿名)に相談できます。2026年4月からは、治療と仕事の両立を支えることが会社の努力義務になりました(罰則のある義務ではありません)。支援は、本人が会社に申し出ることから始まります。会社員などの健康保険には傷病手当金もあるので、辞める前に、加入している健康保険に確かめてください。

Q2. がん相談支援センターと、病院でのハローワークの出張相談は、同じものですか?

違います。がん相談支援センターは、患者さん・ご家族、その病院にかかっていない方も、無料・匿名で相談できます。病院でのハローワークの出張相談は、原則としてその病院に通う方が対象です。通っていない方は、ハローワークの長期療養者の窓口で直接相談できます。

Q3. 治療のために仕事を辞めました。どこで仕事を探せばいいですか?

ハローワークの長期療養者就職支援事業を使えます。就職支援ナビゲーターが、病院のがん相談支援センターと治療の状況などを共有しながら、体調や通院に合う求人を探し、就職後の定着まで支えます(令和6年度は5,358人が就職。がん以外の長期療養者を含みます)。今、働いていて、仕事を続けるか迷っている方も対象です。広島県内では、ハローワーク広島東とハローワーク福山に窓口があります。

Q4. 障害者手帳がなくても、合理的配慮は受けられますか?

対象になりえます。合理的配慮の対象は、障害者手帳の有無を問いません(障害のために、長いあいだ仕事に大きな制限がある人)。採用のときは本人の申し出から、採用後は、会社が障害を知っていれば会社から困りごとを確かめます。過重な負担にならない限り、会社の規模にかかわらず、会社の義務です。ただし、法定雇用率に数えられる障害者雇用の枠は、原則として手帳を持つ人です。手帳を取るかどうかは、主治医と相談して決めてかまいません。

Q5. 職場に、障害や病気のことを伝えなければいけませんか?

伝えるかどうか、どこまで伝えるかは、本人が決めてよいことです。ただ、配慮を受けたいときは、伝えることが入口になります。会社が知らなければ、困りごとを確かめようがないからです。働く場で、障害を理由にした差別は法律で禁止されています。伝え方に迷うときは、ハローワークのサポーターや、就労パスポート(希望する配慮などを支援機関と一緒に整理する道具)を使えます。がんの治療と仕事の両立支援も、本人の申し出から始まります。

Q6. 法定雇用率2.7%は、どの会社が対象ですか?

2026年7月1日から、従業員37.5人以上の民間企業が、障害のある人を雇う義務の対象です(人数は、週20〜30時間のパートの人を0.5人と数えるなどした、法人全体の常時雇用の労働者数です)。一方、合理的配慮は、会社の規模にかかわらず、すべての会社の義務です。

Q7. 乳がん検診は、どのくらいの間隔で受ければいいですか?

国の指針では、乳がん検診は40歳以上の女性が対象で、原則2年に1回、マンモグラフィで行います。視診・触診は勧められていません。前回から間があいている方は、早めに受けてください。しこりや出血など、気になる症状があるときは、検診を待たずに受診してください。

まとめ|ひとりで、辞めると決めないで

  • がんと診断されて辞めた人の58.3%は、治療が始まる前に辞めていました。辞めると決める前に、主治医やがん相談支援センター(その病院にかかっていない方も、無料・匿名)へ
  • 2026年4月から、治療と仕事の両立支援は会社の努力義務。支援は本人の申し出から始まります
  • 辞めた後も、病院とハローワークがつながって、仕事探しから就職後の定着まで支えます(病院での出張相談は、原則その病院に通う方。通っていない方はハローワークの窓口へ)
  • 法定雇用率は、2026年7月から2.7%。合理的配慮は、障害者手帳がなくても対象になりえます(障害者雇用の枠は原則として手帳を持つ人)
  • 見えにくい障害や難病は、伝えるかどうかを自分で決めて、サポーターや就労パスポートを使えます
  • 乳がん検診は、40歳から2年に1回。気になる症状があれば、検診を待たずに受診を

ひとりで、辞めると決めないでください。辞める前も後も、相談できる場所があります。体のことは、いつでも藤東クリニックにご相談ください。

関連する回:前回(第5回)では、40代・50代の働き方の支援と、更年期の不調を取り上げました。次回(第7回・最終回)は、65歳、70歳まで働く時代と、長く働くための体のお話です。

出典:令和7年版 厚生労働白書(厚生労働省)第2部第2章 p.202・p.206〜207・p.210・図表2-2-5(p.211)/令和8年版 厚生労働白書(2026年9月29日公表)第2部第2章 p.202・p.206〜207・図表2-2-1(p.203)/国立がん研究センター「令和5年度 患者体験調査」・がん情報サービス(最新がん統計・がん相談支援センター・薬物療法・放射線治療・ほてり)/厚生労働省(医療保険に関する基礎資料〈国民生活基礎調査の特別集計〉・長期療養者就職支援事業・実施安定所一覧・治療と就業の両立支援指針・障害者雇用状況・差別禁止・合理的配慮に関するQ&A【第三版】・合理的配慮指針・障害者就業・生活支援センター一覧・難病患者就職サポーター配置安定所一覧・就労パスポート・がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針・まもろうよ こころ)/労働施策総合推進法・障害者雇用促進法・同施行令/全国健康保険協会(傷病手当金)/広島労働局/広島県(広島がんネット)・広島市/労働者健康安全機構(広島産業保健総合支援センター)/高齢・障害・求職者雇用支援機構(広島障害者職業センター)/日本乳癌学会『患者さんのための乳がん診療ガイドライン2023年版』

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